植物工場向けの自動授粉・収穫ロボットを開発するHarvestXが、イチゴ自動栽培ソリューション「HarvestX」を発表
従来の実証機より作業効率を高めた新型ロボット「XV3」を開発しました。
2023年夏より提供を開始いたします。
イチゴ自動栽培ソリューション「HarvestX」の特長
ロボットとAIによる授粉・モニタリング自動化で、安定生産と生産コスト削減を実現します。
ハチより27.8%も授粉精度が高い自動授粉で、奇形果の発生を軽減し、果実の収穫量向上
ハチの死骸放置による病害リスクや、作業者のハチ刺されなどの労災リスク防止により、工場内の衛生環境を向上
ロボットで収集したデータをもとにした苗の状態の分析により、正確な収穫日や収穫量を予測可能に
【ロボットが木をせん定】無人トラクターがカボチャ収穫 未来の農業にびっくり
(北海道大学 野口伸教授)「いまは農家戸数が減っていて生産性が落ちている。自国の食料は安定的に生産供給できる体制を作る必要がある。そのような問題解決にスマート農業が非常に有効だろうと思って、我々は研究を進めています」
重さ1キロほどのかぼちゃを軽々と拾い上げてくれる自動ロボット!
ロボットやセンサーで農業自動化に挑む「トクイテン」がシード調達
化学肥料や農薬を使わず二酸化炭素排出量の少ない有機農業への移行が、世界的に進んでいる。同社は現在、自社農場でミニトマトの栽培・販売を行っており、今後はセンサーなどを用いたスマート農業やロボット「ティターン」、有機農業のノウハウを組み合わせたパッケージを提供していく予定だ。
まずはミニトマトの農作業効率化から始め、約4割が収穫、約2割が管理作業(葉かきや芽かき)のところを、収穫と管理作業の半分をロボットが担当し、合計3割の労働時間が省力化できる見込みだという。
特長
大葉を自動でテープ結束業界初
丈夫な食品用テープのため、切れる心配がなく衛生的です。
鮮度向上
短いリードタイムで出荷を行うことができますので、個別 農家様の負担軽減に貢献します。
高品質の大葉の出荷をサポート
装置内の密閉空間で、AIを応用して画像認識・選別を行うため、形状不良のない大葉を出荷できます。
小形で個別農家様に設置可能
新たに建屋を建築する必要がなく、設置場所を選びません。
青色ダイオードレーザーモジュール搭載芝刈りロボットを自作するムービー
ドローンや3Dプリンターを用いたDIYを行うYouTubeチャンネルのrctestflightが、青色ダイオードレーザーモジュールを搭載したレーザーで雑草を刈ることが可能な芝刈りロボットを自作しています。
一般的な芝刈り機はモーターとカッターを用いて雑草をカットするというものですが、これをより近未来風に改造することにrctestflightが挑戦しています。
使用したのは、出力40Wの青色ダイオードレーザーモジュール。
ペンタックスのMマウントレンズを用意して……レーザーモジュールと合体させます。
すると、雑草やタンポポを燃やすことに成功。
ロボット巣箱がミツバチを救う、養蜂スタートアップBeewise
BeeHomeは太陽光発電で駆動し、24時間体制でミツバチの監視とケアを行います。ミツバチを常に調べ、AIがミツバチに問題があることが確認されると、ロボットを駆動して適切な対処をします。餌と水やりはもちろん、温度と湿度を適切な状態に維持し、スズメバチなどの害虫を感知してケミカルフリーな方法で即座に対処する機能を備えているそうです。また、巣離れをする準備を特定して条件調整で制御、100ガロンもの蜂蜜を自動収穫できるなど維持管理におけるほとんどの作業を自動化しています。養蜂家はリモートで生存確認だけでなく、繁殖していることを確認できるわけです。
ドローンによる「空飛ぶ」果実収穫ロボットを開発したTevel Aerobotics Technologies、日本進出も計画
2017年にTevel Aerobotics Technologiesを創業したMaor氏は、果物を収穫するロボットに必要なソフトウェア、人工知能、アルゴリズムを開発した。
公開された動画では、収穫箱に2~4台の有線ドローンが接続され、ドローンに設置された吸引アームが果物を収穫し、収集箱に入れる様子がうかがえる。
動画によると、収穫したい果物の重量はプログラムで指定できる。備え付けのカメラで色と大きさを評価し、収穫に適した熟した果物を選び出すこともできるという。また、収穫の進行状況、完了までの時間、収穫量やコストなど、必要な情報は農家に提供される。
急斜面を登る「四足歩行ロボット」でスマート林業を目指す実証実験、ソフトバンクと森林総合研究所
ソフトバンクと森林研究・整備機構 森林総合研究所は、電動四足歩行ロボットを林業で活用するスマート林業実現に向け、「ロボットが林業で担える作業を検証するための実証実験」を6月から開始した。
具体的には、国内の人工林の50%は伐採適期にもかかわらず、木材の自給率は40%以下にとどまっているという。
さらに、伐採後の再造林率が、伐採面積と比較して半分以下の状況が続いており、再造林を強化する必要があると指摘。
再造林が進まない理由として、「伐採利益より再造林経費の方が高くつく」ことや、急斜面地や伐採後の根などの障害物があることから機械走行が困難であること、それに伴う人手作業が多いことによる労働者不足などが挙げられ、これを解決するため「高い走破性があるモビリティ」が必要だと宇都木氏はコメント。
デンソーは7月12日、三重県いなべ市にある大規模トマト農場を公開した。デンソーと農業法人の浅井農園が2018年に設立した合弁会社「AgriD(アグリッド)」が2019年12月から運営しているハウス農場で、スマート農業を進める浅井農園の施設栽培・品種開発技術と、デンソーによるハウス内の環境制御・作業改善や自動化による省人化、生育栽培制御などの農業の工業化技術を掛け合わせて、大規模ハウスでの農業経営を実践している。両社はここで生産性の高い持続可能な次世代園芸モデルを構築し、国内外の農業経営の発展に貢献することを目指している。 トマト収穫ロボット「FARO」(デンソー提供)
雑草を探し、薬剤を噴霧するAI除草ロボット「Solix Sprayer」
ブラジルと米国に拠点をもつ農業技術企業Solinftecが設計し、インディアナ州のMcKinneyが製造する「Solix Sprayer」は、自走式のAI除草ロボットだ。畑を自律的に走行しつつ、雑草を発見してはピンポイントで除草剤をスプレーできる。使用を想定しているのは、畝(うね)などがなく自律的に走行が可能な、小麦、大豆、トウモロコシといった穀物畑となる。
ロボット自体が軽量かつコンパクトであるため、トラクターなどで使う巨大な牽引式スプレーヤーと比べても、農地を踏み固めてしまわないメリットもある。
農業用ロボットのHarvestX、植物工場での稼働に向けて1億5000万円の資金調達を実施
HarvestX 株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:市川友貴、以下「HarvestX」)は、ANRI株式会社(代表取締役:佐俣安理、以下「ANRI」)が運営する「ANRI 4号投資事業有限責任組合」、東京大学協創プラットフォーム開発株式会社(代表取締役社長 大泉克彦、以下「東大IPC」)が運営する「オープンイノベーション推進 1号投資事業有限責任組合」、株式会社ディープコア(代表取締役社長 仁木勝雅、以下「ディープコア」)が運営する「DEEPCORE TOKYO 2号投資事業有限責任組合」から、総額1億5,000万円の資金調達を実施しました。
持続可能な農業作りを目指すAGRIST、NVIDIA Jetsonを搭載した最新のピーマン収穫ロボットを発表
「L」の最大の特徴は吊り下げ式の形状です。ハウスの天井から張り巡らせたワイヤーをロープウェイのように伝いながら移動し、ハンドによる収穫を行います。ユニークなネーミングは、吊り下げ式のロボットのフレームがL字型であること、そして、すべてのピーマンを収穫するのではなく「L玉」と呼ばれる大きなピーマンを積極的に収穫することにより、周りの小さいピーマンを効率的に育成するというロボットのコンセプトから由来しています。
有機米デザイン 田んぼの自動抑草ロボット「アイガモロボ」のプロトタイプを発表
アイガモロボは代掻き後の水田を太陽光発電で得られる電力によって自律航行して、水中を撹拌し泥を巻き上げることで光を遮るとともに、土の物理性に影響を及ぼし、水面下にある雑草の生長を抑制する。除草剤を使わずに雑草が生えにくい状態をつくることで、除草にかかる労力を大幅に削減できる。
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ロボット活用で人口流出に歯止めを。「行政×アグリテック×研究機関」が連携!自然農法のスマート化 & 有機給食の普及に向けて長野県松川町、自然農法センターと実証実験を実施 22/07
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